BATジャパン - 加熱式たばこ
加熱式たばこは、日本のたばこ市場の40%以上を占めるまでに成長しています
BATの加熱式たばこ「glo™ （グロー）」は、特別に設計されたたばこスティックを加熱することでニコチンを気化させ、ベイパー（蒸気）にして吸うデバイス製品です。たばこ風味の味とフレーバーをユーザーにお届けします。
たばこを燃やすのではなく加熱することにより、紙巻たばこと比較してベイパー（蒸気）中の有害性物質の発生を約90-95%カットしながら*¹、たばこ風味のベイパーを発生させることができます。このことから、加熱式たばこは健康リスクを低減する可能性*² † があると期待されています。
glo™は、科学者、エンジニア、プロダクトデザイナー、たばこ専門家、毒性研究者など、100人以上の専門家を一同に集めた、世界5大陸をまたぐ大規模な研究開発プログラムによって生まれました。
2016年12月、glo™は仙台での発売を皮切りに2017年10月には日本全国で発売を開始し、その後、世界の多くの市場で販売しています。
40%以上を占める市場に急成長。その背景は？
日本のたばこ市場のうち、加熱式たばこのシェアは既に40%以上（2024年末時点）にまで成長しています。世界的に見ても日本は加熱式たばこの先駆けとなっている市場です。この驚くべき成長の背景には、「周囲へ配慮する」日本の消費者特性が影響していることが調査から明らかになりました。
紙巻たばこと比較して匂いが少なく、発生するのは煙ではなく蒸気であり、そしてさらに燃焼による有害物質の発生を約90-95％カット*¹できるglo™は、日本の消費者との相性が非常に良いと考えています。
加熱式たばこの健康リスク低減可能性に関する最新の調査研究
「 The Journal of Internal and Emergency Medicine 」において2021年に発表された最新の研究結果では、 紙巻たばこからBATの加熱式たばこであるglo™に完全に切り替えることにより、紙巻たばこの喫煙を継続した場合に比べて、特定の有害性物質への曝露およびいくつかの喫煙関連疾患に関連した有害可能性指標の大幅な低減の可能性が示されました。
この比較試験の参加者は、英国に居住する23～55歳のおおよそ健康な喫煙者で、禁煙希望者（①）と、禁煙を考えていない者（②）で構成されました。さらに禁煙を考えていない者は、引き続き紙巻たばこを喫煙する者（②-1）と、加熱式たばこglo™のみに完全に切り替える者（②-2）に無作為に振り分けられました。
禁煙希望者（①）は、ニコチン代替療法を受け、禁煙カウンセラーを利用できるようにするとともに、調査には比較グループとして喫煙未経験者（③）も参加しており、調査中いかなるたばこあるいはニコチン製品も使用しないこととされました。
1年間にわたる調査研究における最初の6カ月間の結果では、加熱式たばこglo™に完全に切り替える（②-2）ことによって、紙巻たばこの喫煙を続けた場合（②-1）に比べて、有害可能性指標に統計的に有意な変化が生じることが示されました。
さらに、計測されたバイオマーカーの大半において、加熱式たばこglo™使用者（②-2）は完全に禁煙した調査参加者（①）と同等の低減が見られました。
詳しくは こちら のプレスリリースからご覧ください。
*1「有害性物質約90~95%カット」の表現は、健康への悪影響が他製品より小さいことを意味するものではありません。世界保健機関が紙巻たばこ煙中から低減を推奨する9種類の有害性物質の平均値に関して、リファレンス紙巻たばこ(タール約9mg)から出る煙とglo™から発生するベイパー(蒸気)とを比較した結果、約90～95％削減されていることを意味します。
*2 紙巻たばこ喫煙からの完全な移行を前提とした、科学的根拠の重み付けに基づく。これらの製品に健康へのリスクがないことを意味するものではありません。これらの製品は依存性のあるニコチンを含みます。
† Vuse、VELO、Grizzly、Kodiak、Camel Snusを始め、米国内で販売されているBAT製品は、アメリカ食品医薬局（FDA）の規制対象であり、FDAの認可を得ずにこれらの製品の健康リスク低減に関する文言を使用することはありません。
業界としての取り組み：加熱式たばこ機器に含まれるリチウムイオン電池使用機器の廃棄方法啓発
日本でたばこ製品を扱う企業および団体が正会員と賛助会員のいずれかの立場で参加している一般社団法人日本たばこ協会（TIOJ：Tobacco Institute of Japan）について、BATジャパンはその正会員として、様々な活動に貢献しています。
2022 年 9 月上旬より、その一般社団法人日本たばこ協会のほか、一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会（以下 JFA）、NPO 法人元気ネット、公益財団法人日本容器包装リサイクル協会（後援：経済産業省、環境省）は 、リチウムイオン電池使用機器の廃棄方法について 、JFA 加盟コンビニエンスストアにてレジ画面を使用した啓発活動を逐次実施しています。
背景
不要となったリチウムイオン電池使用機器が分別なしに廃棄されることによって、全国のリサイクル施設などにおいて火災事故が多発しています。火災事故は人命に関わるのみならず、地域の廃棄物処理・資源循環に重大な影響を与えます。今やリチウムイオン電池は携帯充電池、携帯扇風機のほか、近年市場が成長している加熱式たばこ機器など多様な製品に利用されていますが、廃棄物処理過程における破砕・圧縮の際に、製品がショートすることにより火災事故の発生原因となっています。このように、リチウムイオン電池を内蔵した製品は資源循環・安全の両面 から適切に廃棄することが必要です。
実施内容
JFA加盟コンビニエンスストア においても一部の製品を取扱っていることから、 各店舗の レジ画面を利用し、 市区町村のルールに沿った正しい分別を啓発することにより 、 円滑な廃棄物処理・資源循環に貢献をしてまいります。
実施会社
株式会社セイコーマート
株式会社セブン－イレブン・ジャパン
株式会社ファミリーマート
株式会社ポプラ
ミニストップ株式会社
山崎製パン株式会社デイリーヤマザキ事業統括本部
株式会社ローソン
レジ画面掲載イメージ
主催団体概要
一般社団法人 日本フランチャイズチェーン協会
一般社団法人 日本たばこ協会
NPO 法人 持続可能な社会をつくる元気ネット
公益財団法人 日本容器包装リサイクル協会
